現在、そして将来の課題は従来からのソリューションであるリレーショナルデータベースでは解決できないことがますます明らかになっています。

Hadoopに特化したベンダーは、データ分析における次世代の主要なプロバイダーとして長らくみなされてきました。しかし、お客さまとの対話からは、Hadoopの欠点しか聞こえてきません。Hadoopはデータレイクの概念によりデータの分断を最小限に抑えることをうたっていますが、データの運用面や実際のビジネス運営に関する配慮が不足しています。

Hadoop、データベーステストで不合格

過去7年間に渡り、Hadoopはデータの保存と分析に適したプラットフォームとして知られてきました。しかし私は、Hadoopはファイルシステムであると考えています。Hadoopのベンダーは、Hadoopコア上にデータベース機能の薄いレイヤーを追加していますが、その結果としての製品はデータベースとして効果的に使用するには軽すぎます。一方でデータセキュリティ、データリネージ、ガバナンスを欠いているため、企業内でデータレイクが使用できない状態になっています。

MarkLogicならば効果的に、しかも単独で対処できます。Hadoopは、分断されたデータを統合するには不十分です。興味深い所見として、分析ソリューションに関するさまざまなアナリストレポートによれば、主要なオープンソースプレーヤーの位置づけは相対的に頭打ちとなっています。MarkLogicの中核となるバリュープロポジション(提供価値)は、オペレーショナルデータベース市場全体との関係性に最も的確に反映されています。さらに、MarkLogicは最近公表されたガートナー社のマジッククアドラントで、分析機能に優れたデータ管理ソリューションについて明確なビジョンをもった企業として唯一選ばれています。この事実は、Hadoop市場の実態を明らかに示唆していると思います。

残念なことに、これは企業にとって良い兆候ではありません。企業が直面しているのは、収集する膨大なデータからインテリジェンスとアクションにつながる情報を抽出するニーズのとどまることを知らない高まりです。旧式のツールではこの課題に対応できません。Hadoopベンダーはそのソリューションを生み出しておらず、データベース業界に登場以来30年が経過したリレーショナルデータベーステクノロジーは、今日の企業が直面しているデータの分断という問題を解決できるようには設計されていません。

業界は新しいソリューションを必要としており、MarkLogicはまさにそのニーズに応えることができます。私たちは現在あるデータべースの今後を見据え、分断されたデータをいかに統合して有用なデータとするかという企業の重要な課題を重視して事業を展開してきた実績があります。

データベース市場では、抜本的な変化が起こりつつあります。情報をいつでもどこからでもアクセスできる状態にして、運用できるようにすることが求められています。そして、従来のETL(Extract-Transform-Load)プロセスを使用せずとも分断されているデータを統合できるMarkLogicの次世代ソリューションが、お客様が必要とするアジャイル性を提供します。もう1つの要素は、クラウドコンピューティングの導入です。これにより、従来のIT企業の形勢が変わってきています。データセキュリティの要求が今までになく高まっています。その結果、セキュリティを取り巻く状況が一変し、最終的にはネットワークセキュリティに膨大な金額が投じられることになるでしょう。

MarkLogicはクラウドコンピューティングとデータセキュリティの両方をターゲットとしています。 近くリリースするMarkLogic 9は、お客さまが夢に描いてきたデータセキュリティを提供し、お客さまが一旦アプリケーションを構築した後は、クラウド中立性をサポートする環境でそのアプリケーションをどこでも実行できるようにするという当社の戦略を実現します。

私たちは、次世代のデータベースと検索テクノロジーに基づいて、企業がデータの分析、管理、検索、セキュリティ、使用に関する能力を高めて業績につなげることのできるフルソリューションを今後も提供し続けます。


ガートナー社、「Magic Quadrant for Data Management Solutions for Analytics」(分析用データ管理ソリューションに関するマジッククアドラント)、Roxane Edjlali、 Adam Ronthal、Rick Greenwald、Mark A. Beyer、Donald Feinberg共著、2017年2月20日発行

ガートナーは、調査報告書に記載された特定のベンダー、製品、サービスを推奨するものありません。また、最高評価を得たベンダーのみを選択するようテクノロジーの利用者に助言するものではありません。ガートナーの調査報告書は、ガートナーの調査機関の見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナーはこの調査に関して、商品性や特定目的への適合性についての保証を含め、明示または黙示を問わず、一切の保証を行うものではありません。

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